デジタルシニアとは？現状や特徴を徹底解説！

最近よく聞くようになった「デジタルシニア」。デジタル機器に対するシニアの実態について、関心のある方やリサーチしたい企業の方々も多いと思います。

高齢者はデジタルに弱いと言われる一方、現在のシニアは論外。むしろ、スマートフォンやパソコンによるインターネット活用に積極的です。

デジタル化が急がれる現代社会においても、シニア世代に関しては、ほぼ問題ないといえるでしょう。

その根拠に関して、本記事ではデジタル機器に強いデジタルシニアが誕生した背景や、現状と特徴に関して、調査した結果をまとめてご紹介します。

シニアを対象とした事業やビジネスでのデータ収集やマーケティング活動としてもどうぞ自由にご活用ください。

デジタルシニアとは、スマートフォンやパソコンのデジタル機器やインターネットを活用できるシニア世代のことをいいます。

日本でのスマートフォンの普及は、Apple社のiPhoneが誕生した翌年、2代目となるiPhone 3Gが販売開始された2008年に遡ります。

それから2年後の2010年頃から、シニア世代におけるスマートフォンの浸透が始まりました。

以降、15年近く経過して、インターネット利用率も大幅に増加しましたが、とくに著しく成長を遂げたのが60代のシニアです。

「高齢者はデジタルに弱い」と言われていた時代は、もう昔のこと。現在はデジタルシニアが増加し、若い世代に負けないITスキルを備えた方も少なくありません。

とくに、近年のコロナ禍においては、全世代の平均値を上回る勢いで60代のインターネット利用者が急増しました。

出典：ウィズコロナにおけるデジタル活用の実態と利用者意識の変化に関する調査研究（総務省）

デジタルシニアの定義として、当記事ではさまざまな業種の企業の方々が参考にしやすいよう、60〜70代の数値データを掲載しております。

シニアの定義は、業界や企業によっても異なり、WHOや日本老年学会、日本老年医学では「65～74歳」ですが、企業によっては55歳以上と定めるケースもあります。

一般的に40代を過ぎると、年齢に沿ってミドル→シニア→シルバーといった呼び方をしますが、シニアは定年を迎える60歳・65歳を対象にする場合が多いようです。

なお、2013年に施行された『高年齢者等の雇用の安定等に関する法律（高年齢者雇用安定法）』では、2025年4月から希望者の65歳までの雇用確保が義務づけられます。

そのため、新たにデジタルシニアの定義として決めておきたい場合には、65〜74歳と定めるのが無難といえるでしょう。

デジタルシニアが誕生した由来は、1990年代まで遡ります。つまり、現在のシニアが20〜30代だった時代です。

携帯電話は1993〜1998年にかけて普及されるようになり、家族や友人とのコミュニケーションツールとして、メールやメッセージを交わすことが日常となりました。

また、1995年にはWindows95が販売され、NTTによるインターネット接続の定額制サービス「テレホーダイ」が提供され、パソコンの保有率の割合も高まります。

ガラケーと呼ばれる日本の特徴的な携帯電話が登場したのは1999年ですが、30〜40代だった現在のシニアにとっては、その操作はお手のものだったといえるでしょう。

2010年になると、Android搭載機の登場によってガラケーからスマートフォンへと乗り換えたり、タブレット端末を求めたりする時代を迎えます。

デジタル機器は直近20年間、大幅な進化を遂げているため、加齢とともに新しい用語や機能、操作性に戸惑うシニアもいらっしゃるでしょう。

しかし、かつてのデジタル機器との比較をしやすい立場から、画期的な世界観に感動を覚えるシニアが多いことが推測されます。

シニアはデジタル化にどれだけ対応できているか、企業各社が実施したアンケート調査の結果についてご紹介します。

まず、2023年9月に発表された調査データによると、約9割のシニアがLINEやメールを利用しており、送受信を行っていることが判明しています。

出典：シニアでFacebook・Instagram・Twitterを利用している 約半数は更新・発信も行っている（NTTドコモ モバイル社会研究所）

Facebook・Instagram・X（旧Twitter）のSNSの利用者の割合は約1割で、更新・発信まで行っているのは、シニア全体の約5%に留まっていることが判明しました。

一方で、いざとなるとデジタル化への対応力を発揮し、年齢別の電子行政サービスの利用状況では、利用経験者が最も多いのが60代で、割合は41.7%を占めています。

出典：デジタル活用の動向（総務省）

さらに、ネットショッピングでもシニアは利用率が高く、全世代のEC利用率83.6%に対して、60代は86.4%と標準を上回りました。

出典：生活者の1年以内のEC利用率は83.6% （博報堂）

ネットバンキングにおいても、現在利用している人が67.6%なのに対し、男性利用者は40・50代で8割弱、60代も男性は7割強に達しているのが現状です。

出典：インターネットバンキングの利用に関するアンケート調査 第24回（マイボスコム）

前述の調査結果を踏まえると、デジタルシニアには、次の5つの特徴があります。

1. メールやメッセージによるコミュニケーション力が高く、必要性を感じると大いに活用できる。
2. デジタルに関する興味や関心度が高く、便利・有利といったメリットを認識する力に長けている。
3. デジタルに対する向上心や、ネット検索などの行動力が高い。
4. 日常生活や、預貯金の管理、資産運用など、実用面でのデジタル活用に積極的である。
5. かつての携帯電話とパソコンを両立する生活習慣から、とくに男性は現在もスマートフォンとパソコンを併用するシニアが多く、目的に応じて使い分けることが得意。

なお、シニアはタイトーが1978年に開発してブームとなったゲーム機のスペースインベーダーを筆頭に、1983年に任天堂が発売したファミコン世代でもあります。

意欲的なシニアはアクティブシニアとも呼ばれていますが、eスポーツに挑戦する方もいるなど、好奇心や行動力も旺盛です。

一方で、情報源としての重要度では、20〜40代はインターネットが最も高いのに対して、50代・60代は「テレビ」が最も高く、娯楽としてもテレビが多いです。

出典：令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（総務省）

メディアとしての信頼度は、40代から60代では「新聞」が最も高いため、知識として併せて踏まえておくと良いでしょう。

また、ネット通販などによるトラブルの増加や詐欺被害は、近年における高齢者の社会問題となっています。

出典：高齢者の消費者トラブル（消費者庁）

デジタル・ディバイドとは、スマートフォンやパソコンを利用したインターネットによる情報入手ができる人と、そうでない人との間で生じる格差のことをいいます。

人には誰でも得手・不得手があるように、60〜70代の高齢者は、誰もがデジタルシニアというわけではありません。

ガラケーからスマートフォンへと乗り換えることに抵抗のある人もいれば、パソコンなどの機器に対して、苦手意識が強い人もいます。

近年、情報通信技術の有無によって生まれる情報格差は大きな社会問題にもなっており、たとえば次のようなケースです。

• パソコンやスマートフォンを利用できない高齢者が周囲と連絡を取り合えずに孤立してしまう。
• デジタル機器を使いこなせるかどうかで就職率や仕事の業務内容に影響を及ぼし、富裕層と貧困層の収入格差が生じる。
• 教育環境としてのIT機器が地域や家庭によって格差があることで、学習の機会や勉強の質が不平等になる。

話題のデジタルシニアに関する知識や情報について、誕生の背景や現状と特徴をご紹介しましたが、まとめると次のとおりです。

• デジタルシニアとは、おおよそ65〜74歳のデジタル機器に長けた高齢者のことをいい、誕生のきっかけとなる由来は、現在のシニアが20〜30代だった1990年代である。
• デジタルシニアは向上心が高く、インターネットを介したコミュニケーション力を備え、日常生活や金銭の管理でスマートフォンやパソコンを上手に使いこなせる。
• デジタルシニアであっても、情報の入手手段として、インターネットよりもテレビが高く、信頼度は新聞が高いなど、すべてがデジタルとは限らない。
• シニア世代は誰もがデジタルシニアではなく、デジタル・ディバイド問題を伴っており、情報格差により社会と孤立するシニアが生まれるトラブルも起きている。

団塊世代の子どもたちにあたる第二次ベビーブームの世代がシニアになる2040年には、デジタルシニアがますます増加傾向にあると予想されます。

2040年は多死社会となり、多くの課題がある日本となりますが、臨機応変な対応力を備えた高齢者の存在は強みにもなるでしょう。

この記事が未来に向けて、より良い社会づくりへの一助になれば幸いです。