老後にペットを飼いたい！メリットや事前に知っておきたい6つの注意点

既に退職し子供たちもすっかり独立、ゆとりの時間が増えたのでペットを飼いたい、という高齢の方々は多いかもしれません。

犬や猫の愛らしい姿に癒され、おひとりさまになっても不安や寂しさを忘れさせてくれるはずです。

ただし、ペットを飼う前に、十分にペットの世話ができる環境を整えておかなければいけません。また、高齢である自分に万一の事態があったとき、ペットを世話してくれる方々を見つけておく必要もあるでしょう。

そこで今回は、老後にペットを飼うメリットや注意点、ペット保険やペット信託の必要性について解説します。

夫婦のみもしくは家族がいない、または家族と離れて暮らしている高齢者の孤独を解消し、癒しを得る方法として、ペットを飼うのも良い方法と言えます。

ペットを飼うメリットは主に4つあります。

• 運動不足の解消
• 生活に張り合いがうまれる
• 家族のコミュニケーションが増える
• 精神的な癒しになる

こちらではそれぞれのメリットを説明していきましょう。

犬を飼ったならば、散歩に連れて行く必要があるでしょう。

愛犬の健康管理の他、飼い主である高齢者の運動不足の解消も可能です。愛犬と一緒に散歩をすれば、飼い主にとって運動する良い習慣が身につきます。

猫の場合なら一緒に散歩するのは難しくとも、毎日の世話をしたり、一緒に遊んだりすれば体を動かせるので、運動不足の解消につながります。

ペットの良好な飼育環境を整えなければ、ペットの健康管理はうまくいきません。

飼い主である高齢者がペットの飼育に責任をもてば、生活に張り合いもうまれます。

また、例えば犬を飼っている場合、健康管理のために散歩やドッグランの施設を利用すれば、他の飼い主さんとの新たな交流も生まれ、孤独や寂しさの解消につながります。

自分が定年退職し、配偶者とゆとりのある生活を送れると期待していても、やる事がなくゴロゴロしてしまう生活となるかもしれません。

しかし、ペットを飼えば配偶者との会話のタネになるでしょう。ペットに関する話題はなかなか尽きないものです。

また、離れて暮らす子どもや孫がペットに会いたくて、遊びに来る機会も多くなり、家族とのコミュニケーションが増える可能性もあります。

ペットとして人気のある犬や猫は大人しく、人に良くなつき可愛らしい犬種・猫種が多いです。

餌をねだる仕草や一緒に遊ぼうとすり寄って来る仕草が、飼い主にとって大きな癒しとなるでしょう。

ペットを撫でたり、抱っこしたりというスキンシップも、飼い主に癒やしと生きる喜びを与えてくれます。

「愛猫の世話のために長生きしたい！」「健康を保ち、愛犬と毎日一緒に散歩したい！」と、日々の生活をポジティブに過ごせる効果も期待できます。

ペットを飼えば飼い主に癒しを与え、日々の生活を前向きにする効果も期待できます。

しかし、ペットを飼育する前に確認しておくべき6つの注意点があります。

• 自宅で飼えるペットか否かを判断する
• ペットの散歩や世話の負担を考えておく
• ペットの世話でかかる費用について知る
• 旅行や入院時に頼れる人はいるのか？
• 15年後の未来を考えておく
• ペットの世話ができなくなったときの対策

それぞれの注意点について説明しましょう。

自宅が集合住宅（マンションやアパート）の場合は、ペットそのものが飼えるかどうかまず確認しましょう。

集合住宅ごとに決まりがあり、「一切ペット不可」のところもあれば、「小型犬までOK」というところもあります。

ペット不可なのにこっそり犬や猫を飼ってしまうと、後日、隣の住民や集合住宅の管理者側とトラブルに発展するかもしれません。

一方、戸建住宅の場合なら無条件に動物を何でも飼って良いわけではありません。

地方自治体の許可・届出等が必要となるペットは次の通りです。

• 許可申請：マングース、毒ヘビ、イグアナ、カミツキガメ等
• 届出申請：犬・猫（ただし、生後91日以上の犬猫で合計10頭以上飼育している場合）等

お住まいの集合住宅の管理規約や、地方自治体の条例をチェックしてから、ペットの購入手続きに進みましょう。

ペットの飼育が可能と判断したら、ペットの世話が大きな負担とならないかよく考えましょう。

例えば、基本的に散歩が必要な犬を飼う場合、飼い主の歩行機能に問題があったり、持病があったりすれば身体的な負担は大きくなります。

飼い主が健康を害すれば、ペットの飼育は難しくなるかもしれません。そのため、前もって飼い主本人の健康状態を考慮し、飼っても問題がないか確かめましょう。

足腰がやや不自由ならば、自宅内で十分に飼えるペット（例：猫やウサギ、ハムスター等）を選んだ方が無難です。

ペットを飼育する場合、基本的に費用がかかってしまいます。

犬を例にどのくらい費用負担がかかるのかをみてみましょう。

• 初期費用（市区町村への登録費用、狂犬病の予防接種代等）：約13,000円
• 1ヶ月の必要費用（日用品、フード・サプリメント等）：約42,000円

初期費用も含めれば1ヶ月の必要費用55,000円ほどかかります。

また、定期に行うペットの健康診断や、飼い主が任意で加入するペット保険の保険料等も含めると、年間にかかる費用は約34～35万円が目安となります。

自分の収入が年金のみの場合、ペットに関する費用が重い負担とならないか、よく検討しておきましょう。

ペットを飼うので旅行は諦めるという人が多いかもしれません。ただし、旅行したいならペットホテルを利用する方法があります（概ね最長7泊8日まで預けられる施設が多い）。

一方、自分が病気やケガで長期の入院した場合、代わりにペットの面倒を見てくれる人がいなければ困ってしまいます。

配偶者がいればペットの世話を任せられるので安心です。しかし、おひとりさまの場合は、友人や知人に預けたり、1ヵ月以上預けられるペットホテルを探したりして対応する必要があるでしょう。

自宅に迎え入れたペットがたとえ子犬・子猫でも、人間よりもその命は短いです。一般社団法人ペットフード協会の報告によれば犬の平均寿命は14.65歳と言われてます。

ほとんどの場合、飼い主がペットを看取ることになるでしょう。

自分の家族であるペットと共に、ずっと健康で長生きができるよう、ペットシッターやペットホテル、動物病院の他、ペットと入居できる老人ホーム等を事前に探しておくのも良い方法です。

また、エンディングノートにペットの世話をしてくれるよう、相続人に頼む内容を記載しても構いません。

ペットを迎え入れた後、なるべく早いうちから15年後の未来に備えておいた方が無難です。

ペットを看取る前に、飼い主が認知症や介護施設に入居したり、亡くなったりする可能性があります。

ペットの世話ができなくなったときの対応を行わないままでいると、ペットの飼育状況に深刻な事態が発生する場合や、故人のペットをどうするのか相続人の間で揉める場合もあります。

事前に次のような制度の利用を考えておきましょう。

• ペット信託：飼い主本人がペットの世話をできなくなった場合、受託者からペットに関する管理・運用をしてもらう制度
• ファミリーアニマルサポート制度：ファミリーアニマル支援協会と契約し、飼い主本人がペットの世話をできなくなったとき、提携の飼育先に飼育を手配する制度

飼い主本人の代わりにペットの世話をしてくれる相手がいるなら、「ペット信託」で信託契約を締結する方法があります。

一方、信頼のおける相手が身近にいない場合、「ファミリーアニマルサポート制度」を利用し支援協会と管理委託契約が締結できます。

ペットとの暮らしで心身ともに癒される飼い主は多いはずです。しかし、ペットが不運にも日常生活で病気やケガをするおそれも考えられます。

そんな事態を考慮し「ペット保険」の加入を検討してみましょう。

こちらでは

• ペット保険とは
• ペット保険の有効性
• ペット保険の加入方法

について説明します。

ペット保険とはペットが病気やケガをし、動物病院で入院や治療を受けた際、その費用の一部または全部がサポートされる任意保険です。民間の損害保険会社や少額短期保険会社が取り扱っています。

補償割合は5割・7割の商品が最も多く、中には9割・全額補償のペット保険もあります。

補償の仕組みは契約成立後に動物病院を利用した場合、交付された「どうぶつ健康保険証」を窓口へ提示し清算する方法、保険会社に保険金を請求する方法の2種類があります。

ペットが動物病院で入院・手術をすると、飼い主側の「全額自己負担」となります。

ペットの場合は人間のように公的医療保険が無く、原則3割負担の保険診療は受けられません。 ペットが外科手術を受ける場合、手術1回で数十万円にも及ぶ費用が必要なケースもあります。

例えば犬の治療ならば、胃がんや肝細胞がん等の腫瘍摘出手術は30万円〜40万円程度です。入院し様子をみるなら、その費用も1日で2,500円〜5,000円程度かかります。

自分のペットが必ずしも大きな病気を発症するわけでは無いものの、いざ入院・手術治療を要する事態となれば、家計に大きな負担となってしまいます。

そんな時、ペット保険に加入していれば大幅な費用負担の軽減が可能です。

ペット保険に加入するならば、保険会社に加入を申込み、審査を受ける必要があります。

申し込む場合は主に次の書類を準備します（郵送申込の場合）。

• 加入申込書：契約者（飼い主）氏名や住所、ペットの種類・年齢、希望プラン・保険料の払い込み方法等の記載
• 告知書：ペットの健康状態を正確かつ正直に記載
• 同意書：保険契約内容に同意した旨の書類
• ペットの写真 
• （必要な場合）健康診断書

なお、インターネットで申し込む場合は、保険会社のホームページから画面入力で手続きを進めます。

その際、クレジットカード情報（インターネット申込はクレジットカード払いのみ）、ペットの写真を貼付して送信します。

自分が将来、ペットの世話ができなくなる事態を想定し、ペット信託の利用を検討してみましょう。

こちらでは

• ペット信託とか
• ペット信託の有効性
• ペット信託の利用手順

について説明します。

ペット信託とは、飼い主が認知症になったり、死亡したりした場合を想定し、信頼できる人にお金を託して、ペットを飼育してもらう制度です。

飼い主（委託者）が健康で判断能力も十分あるうち、信頼のおける人を探し、その人（受託者）の同意を得たら、委託者と受託者が信託契約を締結します。

受託者は信託契約で取り決めた内容に従い、ペットの管理とペットに関する金銭管理を行います。

ペット信託を契約していれば、もしも飼い主本人が認知症や長期の入院、ペットと入居できない老人ホームへ移る場合、安心して受託者にペットを任せられます。

また、飼い主の死亡により相続が発生した場合、ペット信託を行っていると相続財産とペットの飼育費との分離が可能です。つまり、ペットへ確実に財産を残せます。

なお、受託者が誠実に信託内容を守っているか確認する「信託監督人」の設置も可能です。

飼い主（委託者）は、まず自分の手から離れてもペットが安心して生活できるよう、柔軟に信託契約の内容を精査しましょう。

ペット信託を望むならば、信託内容の考察からはじめます。手順は次の通りです。

1. 信託内容を決める
2. 受託者を選ぶ（例：動物好きな兄や妹等）
3. 受託者となってくれる人の同意を得る
4. 受託者と信託契約締結
5. 信託契約専用の口座を開設
6. 飼い主（委託者）が飼育費を入金、口座は受託者が管理
7. 信託契約で取り決めた万一の事態（委託者の入院や死亡等）が発生したら、受託者が信託契約に従い行動開始

なお、信託契約は委託者本人が作成しても構いません。ただし、信託契約は公正証書にした方が安心できます。

公正証書とは、公証役場にて公証人（公証作用を担う公務員）が作成する公文書です。公証人が当事者の意思を聴き取り作成するので、極めて強力な証拠力を有する契約書となります。

老後にペットを飼うと、孤独の解消や生きがいを得られる一方、万一の事態への備えも必要になります。

本記事でご紹介した、老後にペットを飼う利点、注意点をまとめると以下の通りです。

• 老後にペットを飼うと生活に張り合いがうまれ、精神的な癒しを得られる
• ペットを飼育する前に自宅で飼えるのか、ペットの世話にかかる費用の把握、ペットの世話ができなくなったときの対策等も検討する
• ペット保険に加入すればペットの治療費を抑えられ、ペット信託の利用で受託者にペットの世話を任せられる

高齢者がペットを飼いたい場合は将来に起こり得る事態も考慮し、十分な対策を行っておきましょう。